中年期に差し掛かると、万が一に備えて生命保険を見直す人が増えてきます。特に「子どもが独立するまで」「住宅ローンを完済するまで」など、一定期間だけ大きな保障を確保したいというニーズは多く見られます。この記事では、45歳で死亡保障3000万円・65歳までの掛け捨て保険に月額1万2000円は高いのか？について、保険の仕組みや他の選択肢も含めて詳しく解説します。
まず確認したい：掛け捨て保険とは何か
掛け捨て保険（定期保険）は、保険期間が満了すると保険金は支払われず、払い込んだ保険料も戻ってこない仕組みです。一方で、終身保険や養老保険のような「貯蓄型」よりも保険料が割安で、大きな保障を得やすいという特徴があります。
たとえば、万が一の際に残された家族の生活費や教育費を確保する目的なら、短期間で大きな保障が得られる定期保険は理にかなった選択です。
月額1万2000円は相場として高いのか？
2024年現在、45歳・男性・非喫煙・健康体の条件で、死亡保障3000万円・20年定期の場合、月額保険料の相場はおおよそ9,000円〜13,000円です。したがって、月額1万2000円という金額は、相場の「中間〜やや高め」の部類に入ります。
ただし、保険料は健康状態、喫煙歴、職業、加入時の審査条件、加入する保険会社によって異なります。例えば、非喫煙・優良体割引が適用されると、保険料が2,000〜3,000円安くなることもあります。
保険料を下げるための見直しポイント
保険料を少しでも安くしたい場合は、以下のポイントを見直すと良いでしょう。
- 非喫煙者割引・健康体割引のある保険会社を選ぶ
- ネット専業型の保険（無店舗型）を検討する
- 保障額を2000万円などに見直す
- 「10年更新型」の保険も比較する（ただし更新時の保険料増加に注意）
たとえば、ネット保険であれば同条件でも月額9,000円前後になることがあり、3,000円近くの差が出るケースも珍しくありません。
そもそも3000万円の保障が本当に必要かを再検討
保険は「なんとなく不安だから高額保障」ではなく、「必要保障額」に基づいて設計することが大切です。必要保障額とは、万一のときに家族が生活していくのに必要な金額から、公的遺族年金や貯蓄、配偶者の収入などを差し引いた額です。
たとえば、お子さんが高校生で教育費のピークを過ぎていたり、すでに十分な貯蓄がある場合は、3000万円の保障は過剰である可能性があります。FP（ファイナンシャル・プランナー）に相談し、必要保障額を試算してもらうと安心です。
他の選択肢として終身保険・収入保障保険も検討
一定額を一括で受け取る死亡保険のほかに、「収入保障保険」という選択肢もあります。これは、死亡時から満期まで毎月一定額が遺族に支払われる仕組みで、保険料が割安で効率的です。
たとえば、月額10万円の収入保障を20年間設定すれば、受取総額は最大2400万円になりますが、毎月の保険料は3000〜5000円台になることもあり、費用対効果は高いと言えます。
まとめ｜月額1万2000円は高くはないが最適とも限らない
45歳・3000万円・掛け捨て保険で月額1万2000円は、決して高すぎる金額ではありません。しかし、他社比較や健康条件、ネット保険の活用などで見直す余地がある可能性は大いにあります。
「必要な保障額は？」「本当にその保険料でいいのか？」という視点から見直すことで、家計にも安心にもつながります。定期的に保険内容を見直し、今のライフステージに合った保険を選びましょう。
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