大企業を退職した元社員が将来もらえる企業年金とは？制度の仕組みと確認ポイント

若いころに大企業に勤務していた方の中には「退職後も企業年金がもらえるのか？」と不安や疑問を感じる方も多いのではないでしょうか。この記事では、企業年金の基本的な仕組みや受給資格、退職金との関係性について、わかりやすく解説します。

企業年金とは？厚生年金との違い

企業年金とは、会社が独自に設けている年金制度で、厚生年金とは別に受け取れる私的年金の一種です。代表的なものには、確定給付企業年金（DB）や確定拠出年金（DC）などがあります。

厚生年金は公的年金で国が運営しますが、企業年金は企業ごとの制度です。そのため、同じ大企業でも制度の有無や受給条件は異なるため、個別に確認することが重要です。

退職時に受け取る「退職金」と「企業年金」は別物であり、退職金をもらったからといって企業年金をもらえないということはありません。ただし、企業によっては退職金の一部を年金として分割受給する形式を取っていることもあります。

このようなケースでは、退職金制度に年金給付が組み込まれており、一定年齢以降に年金として支給される仕組みになっている場合があります。

企業年金を将来受け取れるかは、勤務していた企業の制度内容と加入期間に左右されます。たとえば、確定給付企業年金（DB）の場合、一般的に加入期間が3年以上あると受給資格が生じるケースが多く、8年勤務していたなら、受給できる可能性があります。

勤務先の人事部や年金関係の書類（退職時に交付されたもの）を確認して、どの制度に加入していたかを把握しましょう。

企業年金連合会は、複数の企業年金を一元管理する役割があり、転職などで制度が移管された場合でも、将来そこから受給できる場合があります。

企業年金の受給開始時期は、多くの場合60歳以降に設定されています。ただし、企業によって受給年齢や受取方法（年金か一時金か）は異なります。受給には所定の手続きが必要なので、時期が近づいたら通知書類をもとに確認しましょう。

特に、企業年金連合会に引き継がれた年金は、自分で請求しないと受け取れません。忘れずに手続きを行いましょう。

大企業で8年間勤務していた経験があれば、企業年金を受け取れる可能性は十分にあります。退職金の有無とは別に、年金として支給されるかどうかは制度に基づくので、まずは制度の詳細を確認しましょう。今後の年金生活を安心して迎えるためにも、今のうちから準備と確認を進めておくことが大切です。