「30代で貯金1,000万円」と聞くと、多いような少ないような、判断に迷う方も多いのではないでしょうか。特に子育て中、住宅ローンありの家庭では、何を基準に安心とすればよいのか分かりにくいのが現実です。この記事では、年収や支出状況を踏まえたうえでの貯金水準の目安、資産形成の考え方、家計管理のポイントについて詳しく解説していきます。
年収1,300万円世帯で貯金1,000万円はどうなのか
夫婦合算で年収1,300万円前後の世帯で、現時点の金融資産が1,000万円という状況は、「平均的〜やや堅実」な貯蓄状況だと考えられます。
総務省の家計調査によると、30代夫婦世帯（子どもあり）の金融資産保有額の中央値はおおよそ600〜800万円程度とされており、これに比べれば十分に蓄えがある部類に入ります。ただし、収入水準に対しては「もう少し貯められる余地がある」と見る専門家もいます。
家計バランスに影響を与える要因
貯金が思うように増えない背景には、以下のような要因が関係しています。
- 住宅ローン：5,500万円のローンは、金利や返済年数によっては家計に大きな圧力をかけます。
- 車のローン：300万円のローンが月5万円の返済であれば、年間60万円の支出です。
- 子育て費用：保育料、衣類、習い事などで年間50万〜100万円ほどかかることもあります。
これらを踏まえると、貯金1,000万円が“少ない”とは一概には言えませんが、今後に備えて家計の見直しは検討してもよい段階です。
第2子以降・教育費の備えはできている？
今後、第2子を希望している場合は、教育費や家計支出の増加を想定して資金準備が必要です。文部科学省の調査によれば、1人あたりの教育費は、大学卒業までに最低でも1,000万円以上かかるとされています。
もし子ども2人を大学まで進学させたい場合、将来的に2,000万円以上の教育資金が必要になるため、今のうちから少しずつ準備を始めておくと安心です。
家計を見直すべきポイント
貯金をさらに積み増すには、固定費の見直しが効果的です。
- 住宅ローンの金利：変動→固定、または低金利への借り換え検討
- 車の保有コスト：必要性の見直しや、カーシェア・中古車への変更
- 保険の整理：過剰な保障がないか定期的に確認
- 生活防衛資金の確保：生活費6ヶ月分程度（約150〜200万円）を目安に流動性の高い預金で確保
加えて、つみたてNISAやiDeCoなど、税制優遇制度を活用した長期投資を活用することで、効率的な資産形成も期待できます。
実例：同じような年収帯の家庭のケース
例1：夫33歳・妻31歳・子1人、年収合計1,200万円。住宅ローン4,500万円＋車ローン有り。現在の貯金は約800万円だが、共働きを活かして年間200万円ペースで積立継続中。
例2：夫32歳・妻30歳・子2人、世帯年収1,400万円。家は賃貸、車は中古で現金一括購入。貯金は1,300万円。家を買っていない分、資産を厚くしてから住宅取得を検討中。
まとめ：焦りすぎず、将来に備えた家計設計を
30代前半で貯金1,000万円という水準は、家を購入し子育て中の家庭としては健全な部類に入ります。ただし今後の教育費や老後資金を見据えると、現時点から資産形成を意識することが大切です。
収入に見合った支出管理と、早めの備えを心がければ、将来への安心感を着実に積み重ねていけるでしょう。
コメント