交通事故後の検査で偶然、脊髄腫瘍の疑いが見つかるというケースは決して珍しくありません。しかし、こうした「発見済みの病変」がある状態で医療保険に新規加入できるのか、保険金は支払われるのか、と不安を感じる方も多いはずです。この記事では、交通事故と無関係に見つかった疾患と医療保険の関係について、わかりやすく解説します。
交通事故とは無関係でも「既往症」とみなされる可能性
医療保険に加入する際、重要なのは「告知義務」です。申し込み時点で病気の診断や通院歴、検査結果などがある場合、それを告知する義務があります。
脊髄腫瘍が「未確定」でも、MRI検査で医師から腫瘍の疑いを指摘された場合、それは保険会社にとって「医学的所見あり」＝告知すべき事実とされる可能性が高いです。
保険に加入できる可能性とその条件
結論から言えば、状況によっては加入できる保険もありますが、以下のような制限がかかることが多くあります。
- 引受不可：進行性疾患が疑われる段階では多くの保険会社が加入を断ります。
- 部位不担保（特定部位除外）：脊椎・脊髄の病気については保険金の支払い対象外とされる条件で加入できるケースも。
- 条件付き引受（診断結果後）：精密検査の結果次第で引受判断がされる場合があります。
たとえば、A社では「MRI検査で腫瘍の所見がある」と記載がある場合、脊椎部位に関する一切の給付は対象外とし、それ以外の病気には通常通り支払いという条件で加入を認めるケースがあります。
むちうちと脊髄腫瘍の関連はどう扱われる？
交通事故による「むちうち」とMRIで偶然発見された「脊髄腫瘍」は原則的に別の病態として扱われます。ただし、保険会社は症状の発生部位が一致している点を理由に、事故との関係を慎重に審査する傾向があります。
もし将来的に医療保険に加入できたとしても、腫瘍の部位（首や腰）に関わる治療・入院は保障対象外となる可能性があるため、事前に「部位不担保条件」の説明をしっかり受けましょう。
医療費が不安なときの費用対策
仮に医療保険に加入できない場合でも、次のような方法で治療費の負担を軽減することが可能です。
- 高額療養費制度：同じ月に一定額以上の医療費を支払った場合、超過分は国から払い戻されます。
- 限度額適用認定証：入院前に申請することで、窓口支払いが一定額で済みます。
- 自治体の医療費助成：難病や重度疾患に該当する場合、補助が受けられることも。
- 共済型保険の検討：都道府県民共済などは引受基準が緩やかで、簡易な保障が得られる場合があります。
たとえば、高額療養費制度を活用すれば、70歳未満で年収が約370〜770万円の場合、自己負担額は月9万円前後に抑えられます。
まとめ
交通事故の検査中に発見された脊髄腫瘍は、事故とは関係がなくても「既往症」として医療保険加入時の告知義務が発生する場合があります。医療保険に入れる可能性はゼロではありませんが、部位不担保や条件付きでの加入となることが多いため、まずは保険会社に正直に相談し、診断が確定してから判断するのが現実的です。同時に、高額療養費制度などの制度活用で費用負担の軽減も可能です。経済的な不安が大きい場合は、ソーシャルワーカーや市区町村の窓口への相談も視野に入れてみましょう。
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