65歳退職後の個人年金A・Bの最適受取方法｜一時金 vs 年金の課税・手取り比較

退職後に受け取る二つの個人年金（A・B）について、『一時金と年金どちらが得か』『課税後の手取りはどう変わるか』といった悩みはよくあるケースです。高所得層（年収1,400万円）で税金の影響を強く受けるご夫婦にも参考になる情報を、具体例を交えて分かりやすくお伝えします。

年金 vs 一時金：基本的な比較方法

まずは国税庁の説明に基づき、年金は「公的年金等控除」、一時金には「退職所得控除」が適用されます。控除後の課税対象額に所得税率（高所得者で45％など）をかけ、社会保険料や住民税も含めてトータルでの手取り額を比べるのが基本です。

項目	A：一時金	A：年金	B：一時金	B：年金(15年)
受取前金額	4,332,300円	月24,600×180回	3,662,000円	月22,100×180回
課税控除	退職所得控除後に約1,xx万円	公的年金等控除後	同上	同上
課税対象	一時所得として分離課税	雑所得として総合課税	同左	同左
高所得税率	45％＋復興税	45％＋復興税（累進）	同左	同左

※具体的に手取りを出すには控除適用後の課税額と税率、住民税10％などを乗じますが、高所得者には一時金一括より課税上有利なケースが多い傾向です。

・一時所得：退職所得控除後の1/2のみ課税対象

・年金所得：公的年金等控除後の全額が総合課税の対象

そのため、たとえ年金総額が一時金より多くても、控除の仕組み次第で税負担が大きく変わります。

【Aを一時金で一括、Bを年金で受け取る】と比較して、

夫65歳、奥さまの生存前提などライフプランを加味すると、老後資金として必要な額や年金額を確保しつつ、課税を抑える組み合わせが有効です。

・一時金受取は退職所得控除により節税効果が大きいが、受取タイミングの資金計画が必要

・年金受取は毎月の安定収入に向くが課税負担が継続

・夫婦で経済状況やライフプランを踏まえて、どちらを組み合わせて受け取るかがカギ

・最終判断には実際の課税額や将来の税制変化も見据えて、専門家に相談することが安心です。