保険加入時に健康状態を申告する“告知義務”。その内容に漏れがあった場合、契約者としては「契約解除になるのでは？」と不安になるものです。とくに不妊治療や女性特有の疾患など、当時の状況を忘れてしまっていたというケースも少なくありません。本記事では、告知漏れがあった際の正しい対応や、契約への影響について詳しく解説します。
告知義務とは？その重要性を再確認
医療保険やがん保険などに加入する際、保険会社は契約者の健康状態を元にリスクを判断します。この情報を得る手段が“告知”であり、正確な申告が前提です。
例えば、過去の通院歴、投薬状況、治療中の病気や症状などが対象になります。保険会社はこれらの情報をもとに、契約可否・保険料・免責条件（不担保など）を決定します。
告知漏れに気づいたときの基本的な対応
告知漏れが発覚した際には、まず落ち着いて以下のように対応しましょう。
- 保険会社に連絡して事情を説明
- 追加告知の書類を請求
- 事実に基づいた記録（診療明細、通院日、治療内容など）を整理
自発的な申し出であれば、悪意のある“告知義務違反”とは見なされにくい傾向があります。
実際に契約が解除される可能性は？
契約解除に至るかどうかは、以下のポイントにより保険会社が判断します。
- 契約時点での告知漏れ内容の重大性
- 請求履歴の有無（今回のケースでは請求歴なし）
- その後の健康状態と保険金請求の関係性
今回のように、「多嚢胞性卵巣症候群のために排卵誘発剤を使用していた」ことを告知していなかった場合でも、継続的な治療の内容や経過により、契約は継続可能である可能性があります。
不担保（免責事項）が追加される可能性について
追加告知によって、新たに特定部位が“給付対象外”となる可能性があります。たとえば、多嚢胞性卵巣症候群に関連する婦人科系の疾患や不妊治療に関する部分が不担保となるケースです。
しかし、契約解除よりも不担保追加で済むことも多く、正直に申告することが最善策といえます。
追加告知のタイミングと影響
告知から数年経過していても、契約解除となる可能性がゼロではありません。ただし、保険金請求をしていない状態であれば、契約者の誠意ある対応として、柔軟に対処してもらえることが多いです。
契約から2年以上経過している場合、“告知義務違反による契約解除”ができないケースも多く、保険会社との交渉の余地があります。
保険を見直すタイミングにも
今回のようなタイミングで、保障内容を再確認するのもひとつの手です。将来の妊娠・出産を考える上で、女性向け医療保険や出産リスクにも備えられるプランが適している可能性もあります。
また、すでに不担保になっている部位がある場合は、別の保険への切り替えを検討するのも有効です。
まとめ：誠実な対応が信頼を守るカギ
告知漏れに気づいた場合、慌てず誠実に対応することが最も重要です。自発的に連絡し、正確な情報を伝えることで、契約解除や大幅な不利益を回避できる可能性が高くなります。契約内容や告知内容に不安がある場合は、専門家への相談も検討しましょう。
保険は人生のリスクに備える大切な契約です。正確な告知と、万が一の対応力が信頼ある保障につながります。
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