体外受精と生命保険の関係｜先進医療特約がないと給付対象にならない？

不妊治療の一環で体外受精を検討・開始する方が増える中で、「生命保険で保障されるのか？」という疑問を持つ人も少なくありません。この記事では、体外受精や不妊治療と保険の関係について、保障される条件や先進医療特約の有無による違いを詳しく解説します。

体外受精と保険給付の関係

体外受精は、原則として医療保険や生命保険の給付対象外です。なぜなら、治療が疾病の治療目的ではなく選択的治療とみなされるからです。つまり、病気やけがの治療に該当しない限り、多くの保険会社では保険金の支払い対象にならないと定めています。

ただし、例外として、入院日額保障などの契約内容によっては、医療機関での処置や処方が保険給付対象になる場合もあるため、契約内容の確認が不可欠です。

不妊治療の中でも、体外受精のうち一部の技術は「先進医療」に該当するケースがあります。代表的な例が「顕微授精（ICSI）」などで、厚生労働省の先進医療技術一覧に掲載されている治療法です。

先進医療特約が付帯されている保険に加入している場合、その治療にかかる高額費用（数万円〜数十万円）が保険会社から給付される可能性があります。

体外受精に関連して保険が適用されるケースは、以下のような特殊な状況が考えられます。

これらに該当する場合は、実際の保険証券や約款を確認し、保険会社へ事前に相談することが重要です。

最近では、不妊治療に対して補償を提供する特化型保険も登場しています。たとえば、保険会社によっては「妊活サポート保険」などの名称で、採卵費用や移植費用の一部を補助する商品もあります。

ただし、こうした保険は加入時に既に治療を開始している場合は加入不可となっていることがほとんどなので、早期に情報収集を行うことが肝要です。

2022年4月から体外受精などの不妊治療は、保険適用（公的医療保険）となったため、一定の治療に関しては費用の一部を自己負担せずに受けられるようになりました。

また、自治体によっては、所得に応じて治療費の助成を行う場合もあるため、自治体のホームページを確認するか、窓口で直接相談するとよいでしょう。

体外受精に関しては、先進医療特約がないと基本的に生命保険から給付されることはありません。一方で、公的支援や特化型保険を活用すれば、負担を軽減できる可能性があります。

今後の治療計画に合わせて、保険の見直しや各種制度の活用を検討していくことが、安心して不妊治療に取り組む一歩となるでしょう。