近年、オンラインカジノ（オンカジ）を仮想通貨で楽しむユーザーが増えており、仮想通貨の購入手段としてクレジットカードを利用するケースも見られます。しかし「クレカで仮想通貨を買ってオンカジに使っても大丈夫なのか？」「カードが止まることはないのか？」と不安になる人も少なくありません。この記事では、そのリスクと注意点について詳しく解説します。
カード会社はギャンブル目的の利用を禁止している
大手クレジットカード会社（VISA、Mastercard、JCBなど）は、規約上「ギャンブル目的での利用」を原則として禁止しています。これはオンカジに限らず、カジノ、競馬、ブックメーカーなどを含む広い範囲が対象です。
そのため、仮想通貨を購入した後、それがオンカジで使用されていると判明した場合、カード会社側が利用制限をかけることがあります。
仮想通貨購入がグレーゾーンと見なされるケース
クレジットカードで直接オンカジに入金できない場合、ビットコインやUSDTなどの仮想通貨を購入してからウォレット経由でカジノに送金する方法が使われることがあります。しかしこの流れも、以下のような事情でリスクを伴います。
- 購入先（例：Binance、Bybitなど）が過去にギャンブル関連アドレスと紐付けられた実績がある
- クレジットカード明細や取引履歴から「用途」が特定される
- AML（マネーロンダリング対策）上、不審取引と判断される
実際、あるユーザーは仮想通貨を頻繁に購入していたところ、カード会社から「用途に関する確認」の連絡を受け、最終的にカードを停止された事例も報告されています。
仮想通貨購入とオンカジ利用における具体的なリスク
クレジットカードで仮想通貨を購入し、オンカジに使用する行為には次のようなリスクがあります。
- カード停止・利用制限：規約違反や不正検知によるロック
- 信用情報への影響：不審取引が多いと与信にマイナス影響
- チャージバック拒否：オンカジ経由でトラブルが起きてもカード会社は補償しない
一時的には利用できても、後から問題化するリスクがあることを理解しておく必要があります。
クレカを安全に使いたい場合の代替手段
どうしてもクレジットカードで仮想通貨を買いたい場合は、以下のような工夫が比較的安全です。
- 利用規約が柔軟な海外のカード会社を使用（例：Revolutなど）
- P2P（個人間取引）や銀行振込など、クレカ以外の購入手段に切り替える
- 少額・間隔を空けた購入で不審取引と見なされにくくする
ただし、これらもグレーな対策であることに変わりはなく、最も安全なのはクレカを使わないことです。
まとめ：クレカ利用でオンカジに仮想通貨を送るのは高リスク
クレジットカードで仮想通貨を購入し、それをオンラインカジノで使用する行為には、カード停止や信用情報への影響などのリスクが伴います。規約違反になる可能性が高く、表面上問題なく使えても、後から問題視されるケースは決して珍しくありません。
安全に楽しむためには、クレカを使わず、リスクの低い入金手段やライセンスの明確なサービスを選ぶことをおすすめします。安易に便利さを優先せず、信用と資産を守る視点が重要です。
コメント