共働き世帯でありながら「貯金ができていない」と言われて悩んでいる方は少なくありません。特に育休中で収入が一時的に減っている時期は、家計の見直しと夫婦の価値観のすり合わせが重要です。今回は、固定費と変動費のチェックから貯金の確保、心の余裕を持つための対策まで、実例を踏まえて解説します。
今の家計バランスは悪くない？数字から見る現実
夫婦の合計手取り収入が約40万円で、固定費・積立・変動費を差し引いても毎月約3万円は残っています。これは、赤字ではない、むしろ健全な家計と言えます。しかも、ボーナスは全額貯金しており、固定資産税や保険のための積立も実施済み。これは素晴らしい取り組みです。
「貯金できていない」という感覚は、可視化されていないだけの場合も。家計簿や年間貯蓄額を共有するだけで、安心感を得られるケースもあります。
削るならどこ？現実的な節約ポイント
① お小遣い：4万円（2万円×2）は平均的ですが、育休中は一時的に1.5万円に減額するなど柔軟な調整が可能です。
② 日用品費：4万円はやや高めに見えます。ネット購入の見直し、まとめ買い、安価ブランドの活用（例：マミーポコ）で月1万円の節約も可能です。
③ 通信費：スマホ代が今後3,000円減るのは朗報。格安SIMや家族割引の再検討も有効です。
④ 医療保険：出産後に見直す予定とのことなので、更新時に月5,000円でも減らせれば大きな効果です。
家計改善より重要なのは「夫婦間の認識共有」
「いくら貯金したいのか」という夫の質問に答えがないのは自然なこと。逆に、ライフイベントから逆算して貯金目標を作ることが大切です。たとえば。
- 教育費（子ども1人あたり高校まで約500万円）
- 老後資金（退職後に必要な生活費－年金＝月数万円×年数）
- 住宅修繕（10年後に100万円など）
これらを月額に分解して「我が家は月いくら貯めておけば安心か」を算出しましょう。見える化すると、夫の理解も得やすくなります。
復職後の生活を変えなければ、むしろチャンス
復職後、収入が増えることは確実です。重要なのはそのタイミングで「生活水準を上げない」こと。車を買わない、食費や外食頻度を据え置く、子どもの教育費が本格化するまでにベース貯金を増やすなど、今の家計のまま収入だけ増えれば年100万円以上の貯蓄も見込めます。
「復職＝支出も増える」にならないよう、保育園費用などの増加分だけにとどめれば、将来への安心感が一気に増します。
メンタル面のケアも家計管理の一部
外食や美容を我慢しすぎると、心の健康に悪影響を及ぼします。「バーミヤンが贅沢」と言われるのは辛いことですが、月1回の家族外食は“家族の楽しみ費”として予算化してOKです。
旅行積立をやめずに継続しているのも素晴らしい選択です。旅行はリフレッシュと家族の絆づくりの大事な投資です。
まとめ
現在の家計は、収支がきちんと管理されており、大きな無駄も見当たりません。「貯金ができていない」という指摘には、数字で見える化して安心感を共有することが一番の解決策です。育休中だからこそ、支出を抑える工夫ができており、復職後にそのままの生活を維持できれば、貯蓄体質の家庭にシフトできる可能性が高いです。家計は数字と同じくらい、夫婦の対話と理解が大切です。節約ばかりに縛られず、家族の楽しみも大切にしていきましょう。
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