世帯年収910万円・子育て中家庭の家計見直し術｜不安を安心に変えるマネープランとは

物価高騰や将来の収入変動に不安を抱えるご家庭は少なくありません。特にお子様が複数いるご家庭では、教育費や住宅ローン、車の維持費など、出費も年々増加します。本記事では、世帯年収約910万円・貯蓄2300万円の家庭が、2人目出産を前に家計を見直す際の具体的なポイントを解説します。

現在の家計状況を整理してみよう

まずは現在の家計状況を把握してみましょう。夫婦合算で年収約910万円、月々の生活費が26万円、住宅ローンが約7.4万円、車リースが約2.5万円＋ボーナス払いという構成です。年間250万円以上貯蓄できており、金融資産も2300万円と非常に健全です。

この水準であれば、急な出費や産休による収入減少にも一定の備えがあると言えます。とはいえ、今後のライフステージの変化に備えて「予測と計画」を持つことが重要です。

産休・育休に入ると、給与所得が減る一方で、育児用品・おむつ・医療費などで支出は増えがちです。育休手当は一定期間支給されますが、満額ではありません。

おすすめは「半年〜1年分の生活費を手元資金で確保」しておくことです。貯蓄から月20〜25万円を1年分取り分けておけば、安心して子育てに集中できます。

また、出産一時金や児童手当など公的支援制度の申請漏れがないようチェックリストを作ると便利です。

お子様が4歳と新生児ということは、教育費の本格化はこれから。公立・私立によって大きく異なりますが、高校〜大学まで含めると1人あたり1000〜1500万円かかることも。

このため、住宅ローン返済と教育費のピークが重ならないように設計するのが理想です。現在の住宅ローン月7.4万円は無理のない水準ですが、可能であれば繰上げ返済も検討の価値あり。

ただし、今は超低金利のため「手元資金を投資で運用しつつ、ローンはゆっくり返済する」という戦略も十分有効です。

2300万円の資産のうち、どれだけが現金でどれだけが投資かは明記されていませんが、「短期用資金（現金）」「中期用資金（預金＋債券）」「長期用資金（株式・投信）」と用途別に分けて管理しましょう。

例：

また副業収入150万円が安定して得られているのであれば、それを「教育費専用口座」などに積み立てておくと目的別管理がしやすくなります。

子どもが2人になると、親に万が一のことがあった場合の影響も大きくなります。収入保障保険・医療保険・学資保険などを必要に応じて見直しましょう。

特に夫婦どちらかが自営業やフリーランスの場合は、長期療養や入院リスクにも備えておくことが安心材料になります。

このご家庭は、世帯収入・資産・支出ともにバランスが取れており、家計全体はとても健全です。しかし第2子の誕生というライフイベントに備え、計画的に資金管理をしていくことで、より安心して子育て・生活が送れるようになります。

不安を感じるのは、むしろ家計を大切に考えている証拠。収入と支出を数字で把握し、将来を見据えて「見える化」することで、漠然とした不安を「具体的な対策」に変えていきましょう。