ガン保険の告知義務と審査の実情とは？検査後の申告で注意すべきポイント

医療検査を受けたあとに保険加入を検討した際、「告知義務」や「審査基準」によって希望する保険商品に加入できないことがあります。とくにガン保険では、検査の結果や告知タイミングによって保険会社の対応が変わるため、理解しておきたいポイントがいくつかあります。

告知義務とは何か？その背景と仕組み

保険加入時に設けられている「告知義務」とは、健康状態や既往歴などを正直に申告する義務のことです。保険会社はそれをもとに加入の可否や保険料を決定します。

虚偽の申告や重要事項の未告知は、保険金不支給や契約解除のリスクにつながるため、慎重に対応する必要があります。

ガン保険では、「診断名の有無」よりも「検査を受けた事実」や「結果の確認までの期間」が審査基準に関係することがあります。これは、保険会社が「発病の可能性がある期間中に加入しようとしていないか」を重視するためです。

たとえばCT検査や胃カメラなどの精密検査を受けた場合、30日以内に診断結果を確認していると比較的早く保険加入が可能になることもあります。一方、結果確認が遅れると「経過観察対象」と判断され、最大5年間加入できないこともあります。

医師から特定の診断が下っていない場合でも、保険会社によっては「精密検査を受けた＝病気の疑いがあった」と見なす場合があります。そのため、「異常なし」でも検査歴の告知が求められることがあるのです。

特にガン保険は高額な給付金が出るため、慎重な審査を行う傾向があります。

保険会社に対して「伝えるべきか悩む情報」があるときは、基本的には正直に申告すべきです。告知書には「最近6ヶ月以内に医師の診察・検査を受けましたか？」といった記載があり、記入しないと虚偽と判断される可能性があります。

ただし、会社によって審査基準は異なるため、「審査の緩い会社」や「経過観察中でも加入できる保険商品」を取り扱う保険代理店に相談してみるのもひとつの方法です。

今回のようなケースで「結果確認が遅れた＝5年加入不可」とする保険会社の対応は、業界的には標準的な判断といえます。検査結果の確認が1ヶ月を超えると「未確認期間」がリスクとされるのです。

とはいえ、会社や商品によって扱いは異なるため、複数の会社に見積もり・審査基準を確認することをおすすめします。

ガン保険への加入は、検査歴や結果の確認時期によって大きく左右されます。「診断名がないから大丈夫」と自己判断せず、すべての検査歴・通院歴を正しく告知することが、将来の保険金トラブルを回避するカギです。

保険に加入する際は、加入を急ぎすぎず、複数社の保険商品や告知条件を比較し、自分の状況に最適なプランを見極めることが大切です。