PayPayカードを即日解約するとどうなる？信用情報と注意点を解説

PayPayカードが届いたものの、すぐに使う予定がなくなった、または気が変わったという理由で「届いた当日に解約したい」と考える方もいるかもしれません。しかし、クレジットカードの即日解約には思わぬ落とし穴もあります。本記事では、即日解約による影響やリスクについて詳しく解説します。

PayPayカードは届いたその日に解約できるのか？

PayPayカードは、原則として電話による問い合わせでいつでも解約が可能です。そのため、届いたその日に解約すること自体は可能です。しかし、実際に発行され、クレジットヒストリーに記録された直後の解約には慎重になる必要があります。

特に「未使用での即解約」は、本人にとっては些細な判断でも、信用情報機関にはしっかりと記録が残る可能性があります。

カードの契約や解約情報はCICなどの信用情報機関に記録されます。たとえ短期間の契約であっても、「クレジットカードを発行し、すぐに解約した」という履歴は、他の金融機関の審査担当者にも見られる情報となります。

これにより、今後別のカードやローンを申し込む際に「なぜすぐに解約したのか」と不審に思われる可能性があるため、慎重な対応が必要です。

信用スコアの低下リスク： 何度も短期解約を繰り返すと「申込みブラック」とみなされることも。
キャンペーン特典の無効化： PayPayカードには発行時にポイント付与などの特典がある場合もありますが、短期での解約ではその受け取りができなかったり、返還を求められる場合もあります。

例えば、あるユーザーが複数社のクレジットカードを申し込んだあと、特典だけ受け取ってすぐに解約したところ、半年後に住宅ローンの審査で「カード利用履歴に不自然な解約が多い」として落ちたという事例があります。

また、別のケースでは「即解約によってキャンペーン分のポイントを取り消された」といった報告もあり、経済的にも損をする場合があります。

解約を急ぐ理由がある場合は、以下のポイントを踏まえて判断しましょう。

PayPayカードのサポート窓口では、こうした相談にも対応していますので、迷ったらまずは問い合わせてみるのもおすすめです。

PayPayカードを届いたその日に解約することは物理的には可能ですが、信用情報や将来の金融取引に悪影響を及ぼす可能性があるため、慎重に検討する必要があります。

解約はいつでもできるからこそ、長期的な視点で「今やめるべきか」を見極めることが大切です。