子どもがいる家庭にとって、将来に備えた貯金や投資は重要なテーマです。特に住宅を購入していない世帯では、「このままで大丈夫？」と不安になることもあるでしょう。今回は、小学生の子どもが2人いる40代前半の夫婦が貯金と投資で7000万円を保有しているケースについて、資産の見方や今後のライフプランにどう備えるべきかを解説します。
7000万円の資産は少ない？多い？
まず結論から言えば、40代前半で金融資産が7000万円ある家庭は、統計的にはかなり上位に位置します。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（2023年）」によると、世帯主が40代の二人以上世帯の金融資産保有額の中央値はおよそ400万円〜600万円台です。
つまり、7000万円という金額は平均を大きく上回る水準であり、「少ない」と感じる必要はまったくありません。投資による運用や資産の配分次第では、早期リタイア（FIRE）も視野に入るレベルです。
住宅を持たないリスクとメリット
一般的に多くの家庭は住宅ローンを組み、長期返済によって資産形成していきます。一方、住宅を持たない＝賃貸で暮らすという選択には、資金流動性を保ちやすいという利点もあります。
賃貸のメリットには以下のようなものがあります。
- 転居しやすくライフスタイルの変化に対応しやすい
- 修繕費や固定資産税の負担がない
- 投資や老後資金に資産を回しやすい
一方で、高齢期になると賃貸契約が難しくなる場合もあるため、老後の住まいに関する備えは重要です。
子ども2人の教育費と老後資金をどう見る？
子どもの教育費は、進学先によって大きく異なります。文部科学省のデータによると、以下のような目安があります。
| 進学コース | 総額（目安） |
|---|---|
| 幼稚園〜大学すべて公立 | 約1,000万円 |
| 大学のみ私立文系 | 約1,300万円 |
| 大学まで私立理系 | 約2,500万円 |
2人とも私立大学理系に進学する場合、教育費だけで約5000万円近くかかる可能性もあるため、今後の出費に備えた運用戦略が求められます。
また、老後資金としては夫婦2人で約3000万円〜5000万円が必要とも言われています。
資産配分の見直しと備えるべきポイント
現金と投資のバランスは大切です。たとえば、7000万円のうち3000万円を流動性のある預金や定期預金に、4000万円を長期的な投資に回しているといった配分が考えられます。
今後に向けてチェックすべきポイントは以下の通りです。
- 教育費のピーク（大学進学時）に合わせて現金比率を一時的に高める
- 老後の住居確保（持ち家にするか、賃貸継続か）を明確に
- 医療費や介護費などの不測の事態にも備えた緊急資金の確保
まとめ：7000万円は「多い」。でもプランニングは継続が大切
子育て中の40代夫婦で金融資産7000万円は、全国的に見ても高水準といえます。ただし、持ち家の有無や教育費・老後資金など今後の大きな出費を見据えると、しっかりとした資産管理は必要です。
- 7000万円は平均以上の資産水準
- 賃貸のメリットを活かしつつ、老後の住まいも検討を
- 教育費と老後資金の2大支出を意識した戦略を
焦らず、継続的に資産状況を見直していくことで、家族にとって安心できる将来を築いていけるはずです。
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