生命保険に加入するときの病歴確認と情報共有の仕組みとは？

生命保険に加入する際、「過去の病歴はどう扱われるのか？」という疑問を持つ人は少なくありません。特に、保険会社がどのように病歴を確認し、個人情報がどのように扱われるのか気になるところです。この記事では、生命保険の加入審査における病歴確認の流れや、医療情報の共有の仕組みについて詳しく解説します。

保険加入時の「告知義務」とは？

生命保険に申し込む際には、健康状態や過去の病歴について保険会社に申告する「告知義務」があります。これは、申込書や健康診断書などの形で行われ、多くの場合は過去5年以内の病気や治療歴が対象になります。

たとえば、3年前に入院していた場合や、現在治療中の病気がある場合には、それを正確に申告しなければなりません。告知に虚偽があった場合、保険金が支払われなかったり、契約が解除されるリスクがあります。

保険会社は、申込者の病歴について独自に調査を行う場合があります。代表的な方法としては以下のものがあります。

医師の診査：健康診断や医師の面談での確認
医療機関への照会：本人の同意を得て、過去の通院・治療内容を医療機関に照会
MIB（Medical Information Bureau）や保険会社間の情報共有：日本ではMIBのような中央データベースはありませんが、過去に契約した保険会社に照会が行われるケースはあります

つまり、あくまで本人の同意が前提となって病歴の調査が行われるため、勝手に情報が「調べられる」ことは基本的にはありません。

病歴があるからといって、必ずしも生命保険に加入できないわけではありません。保険会社によっては「条件付き承認」として、特定の病気に関連する保障を外したり、保険料を割増した上で契約を認める場合もあります。

たとえば、過去にうつ病で通院歴がある人が医師の診断書を添えて「完治している」ことを証明すれば、条件付きで加入できることもあります。

日本では、欧米にあるような医療情報の集中管理機関（例：アメリカのMIB）は存在しません。そのため、保険会社間で病歴情報が自動的に共有されるような仕組みは基本的にはありません。

ただし、過去に他の保険会社とやり取りした履歴（契約拒否や取消、保険金不払いなど）は、保険業界内で共有されることがあります。

そのため、他社でトラブルになった履歴がある場合は、新規加入時に不利になる可能性もあるため注意が必要です。

生命保険への加入時に最も大切なのは「正直な告知」です。病歴を隠しても、いざという時に保険金が下りないリスクを考えれば、最初から正確に伝えておく方が結果的に安心です。

また、病歴がある人向けの「引受基準緩和型保険」なども選択肢のひとつです。複数の保険会社を比較検討し、自分に合った条件の保険を選びましょう。

生命保険に加入する際、病歴は重要な判断材料のひとつですが、正確な告知と保険会社の選び方によっては、問題なく加入することも可能です。

情報の共有については本人の同意が前提であり、勝手に個人情報が流れる心配はほとんどありません。心配な場合は、保険の専門家やファイナンシャルプランナーに相談することも検討しましょう。