当て逃げにあったら車両保険は使える？補償範囲と注意点を徹底解説

突然の当て逃げ――愛車が傷つけられたのに加害者は見つからない。そんなとき頼りになるのが「車両保険」です。しかし、すべての車両保険が当て逃げに対応しているとは限りません。本記事では、当て逃げに遭ったときの車両保険の使い方や補償内容、実際の適用事例まで詳しく解説します。

車両保険の種類と当て逃げへの対応

車両保険には大きく分けて2種類あります。

このうち、当て逃げに対応しているのは「一般型」です。エコノミー型は相手のある事故（かつ相手が特定されている場合）に限って補償されるため、加害者不明の当て逃げは対象外となります。

当て逃げによる損害を補償してもらうには、いくつかの条件があります。

事故後すぐに警察へ通報し、「人身事故」または「物件事故」として届け出ておくことが大切です。保険会社は基本的に「事故証明書」の提出を求めます。

事例①：コンビニ駐車場で買い物中、出てきたら車に大きなへこみ。相手はいない。

→警察に連絡し、事故証明書を取得。一般型の車両保険に加入していたため、保険金支払が承認。

事例②：車を路上に停めていたところ、バンパーに傷が。現場には防犯カメラなし。

→エコノミー型の車両保険に加入していたため、当て逃げは補償外。自己負担となった。

当て逃げで保険を使うと、1等級または3等級ダウンします（契約内容による）。また、免責金額（自己負担）が設定されている場合、修理費の一部は自費になる可能性もあります。

たとえば「免責5万円」の契約なら、修理費が12万円の場合、5万円は自己負担、7万円が保険支払い対象になります。

保険会社とのやり取りでは、写真や状況説明など「証拠を明確に」伝えることがスムーズな支払いに繋がります。

当て逃げのように加害者が特定できないケースでも、一般型の車両保険に入っていれば補償される可能性があります。一方で、エコノミー型では対応外となるため、契約内容の確認は必須です。

被害にあったらまず警察への届け出を行い、速やかに保険会社へ連絡しましょう。後悔しないためにも、今のうちに自身の補償内容をチェックしておくことをおすすめします。