年収が高くても、子育てや住宅ローンなどのライフイベントが重なる30代は、貯金がなかなか増えず不安を感じることもあります。この記事では、世帯年収1,300万円・30代前半・子ども1人のご家庭のモデルケースをもとに、貯金の目安や将来に向けたお金の戦略についてわかりやすく解説します。
30代で貯金500~600万円は少ない?平均との比較
30代の平均貯蓄額(金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」より)を見ると、全体の平均は約600~700万円。ただし、これは貯金が多い世帯も含めた平均であり、中央値は300~400万円程度。年収1,300万円の高収入層に絞ると、700万円以上ある家庭も少なくありません。
現在の500~600万円という貯金額は、決して異常ではないものの、やや少なめと感じる人も多い水準です。特に子育て世帯で住宅ローン・車ローンを抱えている場合は、今後の支出に備えた対策が重要になります。
住宅・車ローンの影響と月20万円返済のインパクト
住宅ローンと車ローンで月に20万円支払っている場合、年間で240万円。仮に手取り年収が約900~1,000万円とすると、約25%前後が固定費として消える計算です。これは家計にやや重い負担といえます。
ローン返済比率は「手取り年収の25%以内」が理想とされます。それを超えると、貯金や投資に回す余裕が圧迫されやすくなります。
これから増えるライフイベント費用
これから先、家計に影響を及ぼす大きな支出として以下が挙げられます。
- 教育費:幼稚園~大学まで公立でも約1,000万円、私立なら2,000万円以上かかることも。
- 第2子の出産・育児:育児休業や保育料の増加、学資準備などでさらに負担増。
- 老後資金:夫婦で2,000万円以上は備えておきたいとされています。
これらを見越して、今から長期的な資産形成を進めることが重要です。
貯金を増やすために今できること
「貯金をする」という意識だけでなく、家計の見直しや運用の工夫が重要です。
- 家計の見直し:通信費・サブスク・保険の見直しで月数万円の節約も可能。
- 先取り貯金:収入の10~20%を強制的に貯金へ回す設定が有効。
- つみたてNISAなどの非課税制度を使った資産運用もおすすめ。
貯金の目的を「教育資金」「住宅修繕」「老後」などに分けて管理すると、目的意識が高まりやすくなります。
実際の家庭例:資産形成の成功事例
同じような状況の家庭で、つみたてNISAとiDeCoを併用し、月8万円を長期投資に回している事例があります。教育費は児童手当をそのまま貯金、家計はスマホや保険を見直し年間60万円のコストカットに成功。結果、2年間で貯金が600万→1,000万円に増加したとの報告も。
このように「支出を減らす×運用で増やす」組み合わせが、貯金加速のカギになります。
まとめ:今が資産形成のチャンス
現在の貯金額だけを見て不安になる必要はありませんが、「今のうちに何を始めるか」で将来の安心度は大きく変わります。収入が安定している今こそ、固定費見直し・積立運用・家計の可視化など、家族の未来のための行動を始めてみましょう。
少しずつでも積み上げていけば、教育資金も老後資金も十分に備えることができます。
コメント