医療保険に加入していると、手術や入院時に給付金を申請できます。しかし、貯蓄型の保険では給付金の受け取りによって将来の還付金(解約返戻金や満期返戻金)が減額されるケースもあります。この記事では、特にメディカルキットRのような商品における申請のメリット・デメリットや注意点を詳しく解説します。
メディカルキットRとは?特徴をおさらい
メディカルキットRは東京海上日動あんしん生命が提供する医療保険で、基本的には「掛け捨て型」ではなく「積立型」の要素を持ち合わせています。保険期間満了時に払戻金(還付金)があることから、保障と貯蓄のハイブリッドタイプといえます。
このため、給付金を受け取ると、積立部分が取り崩され、その分、将来の還付金が減る可能性がある点が特徴です。
給付金申請で還付金が減る理由
多くの積立型医療保険では、契約者が給付金を受け取った場合、その分が「支払い済み保険料」から差し引かれます。結果として将来の返戻金額が下がることになります。
たとえば、保険料総額が300万円で、途中で20万円の給付金を受け取った場合、返戻金計算時には280万円が基礎になります。これにより、戻ってくる金額が目減りします。
保険金を受け取ることで発生する他のデメリットは?
将来の還付金が減る点以外にも、以下のような点に注意が必要です。
- 保険料の割増:同じ契約中に複数回給付金請求を行うと、契約更新時に保険料が高くなる場合があります(商品により異なる)。
- 新規契約への影響:給付履歴があると、新たな保険加入時に条件付き契約(特定部位の保障対象外)になることがあります。
- 団体信用生命保険の審査に影響:住宅ローン等の団信審査時に、過去の給付金履歴が影響する可能性があります。
ただし、これらはすべての保険会社や商品で当てはまるわけではないため、契約書面や担当者の説明を確認することが大切です。
給付金を請求するかどうかの判断基準
還付金が減るとしても、手術や入院で多額の費用が発生している場合は給付金を請求するのが一般的です。生活の安定を優先すべきだからです。
また、給付金請求は「契約者の正当な権利」であり、受け取ることにためらいを感じる必要はありません。
ただし、軽微な治療などで「あえて申請しない」判断をする方もいます。これは、将来的な返戻金や新規契約への影響を加味した戦略的選択といえます。
実例:給付金を請求しても問題なかったケース
30代女性がメディカルキットRに加入中、子宮筋腫で日帰り手術を実施。保険金として7万円を受け取りましたが、契約上は返戻金減額が1万円程度に留まり、「生活費の補填」として非常に助かったとのこと。
また、申請後も保険の契約は継続され、保険料や他の保障に変化はなかったため、「保険の使い方として正しかった」と実感したといいます。
まとめ:必要時は迷わず申請を。ただし契約内容の確認は必須
医療保険の給付金申請は、契約者にとって当然の権利であり、生活のリスクに備えるための重要な制度です。将来の還付金が減る可能性はありますが、それよりも今の医療費負担や収支バランスが優先される場面がほとんどです。
とはいえ、契約内容は保険商品により異なるため、申請前に保険会社のカスタマーサービスや担当者に確認しておくのがベストです。迷ったら一人で判断せず、専門家の意見を取り入れるのも良いでしょう。
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