40代に入り、ライフスタイルや将来設計がある程度固まってくると、保険の見直しを考える方も増えてきます。特に子どもがいない夫婦の場合、「この保障額は多すぎるのでは？」「見直しても問題ないのでは？」と感じる方も多いのではないでしょうか。この記事では、子なし夫婦が見直しを考える際の視点や保障額の考え方、平均的な加入状況を交えて解説します。
そもそも死亡保険は何のために入る？
死亡保険は「万が一のときに遺された家族の生活を支えるための保障」です。子どもがいる場合は、教育費・生活費・住宅ローンなど長期間の生活支援が必要になるため、高額な保障が求められます。
一方、子どもがいない場合は、配偶者の生活支援と葬儀代、整理資金などが主な用途になります。そのため、必要保障額は比較的コンパクトに抑えられる傾向にあります。
子なし夫婦に必要な死亡保障額の目安
子どもがいない場合に必要な死亡保障額は、以下の要素をベースに考えます。
- 葬儀費用：150万〜300万円程度
- 配偶者の生活費（一定期間）：500万〜1,000万円
- 住宅ローン残債やその他の債務：残っている分
例えば、夫婦ともに働いていて持ち家がある場合、死亡保障は「夫婦それぞれ500万〜1,000万円前後」で十分という意見が多数派です。
現在、夫に3,950万円の終身保障があるということですが、明らかにオーバーな可能性が高く、保障額を減額して保険料を抑えるのは合理的な選択です。
他の家庭の保障額はどれくらい？
公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、40代の死亡保険の平均保障額は以下のようになっています。
| 年代 | 平均死亡保障額 |
|---|---|
| 40代男性 | 約2,200万円 |
| 40代女性 | 約1,000万円 |
これは子どものいる家庭も含めた平均値ですが、子なし夫婦のみを対象とした場合は、1,000万円前後が多いとされています。
つまり、ご夫婦の現在の死亡保障のバランス（夫3,950万円、妻930万円）は明らかに偏っているとも言えます。
保障を減額するときの注意点
保障を減らす際は、以下の点に注意しましょう。
- 現在の資産状況を再確認する（貯蓄・投資含む）
- 終身保険か定期保険かを見極める
- 解約返戻金や払戻率をチェックする
- 医療・介護など他のリスクに備えがあるか
減額だけでなく、契約内容の一部変更（特約の解約や保険料払込期間の短縮）などの選択肢も検討に値します。
老後を見据えて「保障」から「資産活用」へ
40代からは「保障」よりも「資産形成」や「医療・介護への備え」にシフトすることが推奨されます。
不要な死亡保障を見直して浮いた保険料分を、iDeCoやつみたてNISAなどの制度に回すことで、老後の資産形成を加速させることが可能です。
また、葬儀費用や生活資金については、公的制度や共済も活用できます。
まとめ
40代子なし夫婦であれば、死亡保障額は夫婦それぞれ500〜1,000万円程度でも十分と考えられます。
今後の人生設計に合わせて、保障額をスリム化し、浮いた分を将来に活かすという視点で見直してみましょう。
保障の安心と資産形成のバランスを整えることが、これからの豊かな暮らしにつながっていきます。
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