高額な費用がかかる不妊治療において、医療保険の給付は家計にとって大きな助けになります。しかし、「複数の保険に加入していたら、その分すべてから保険金を受け取っていいのか?」と疑問に感じる方も多いでしょう。この記事では、不妊治療に関する医療保険の給付の仕組みや、複数契約の扱いについて丁寧に解説します。
医療保険は「実損補填型」ではなく「定額給付型」
医療保険の多くは、損害保険とは異なり「定額給付型」です。つまり、実際にかかった医療費とは無関係に、入院・手術などの条件を満たせば契約ごとに給付金が支払われるという仕組みです。
たとえば、体外受精の際に日帰り手術扱いとなり、各保険の条件に合致すれば、複数の保険会社から同時に給付金を受け取ることが可能です。
複数の保険からの給付は違法にならない?
結論から言えば、複数の保険から医療給付金を受け取ること自体は違法ではありません。むしろ、契約ごとに給付を受け取る権利があるため、保険会社にもその旨が明記されています。
ただし、故意に虚偽の申告をしたり、病歴の申告漏れがあると、契約解除や給付金返還の対象になる可能性があるため注意が必要です。
不妊治療をカバーする保険の選び方
近年では、不妊治療や女性特有の疾患に対応した医療保険も増えてきました。加入前には必ず以下の点を確認しましょう。
- 体外受精・顕微授精が給付対象か
- 通院治療に対する給付金があるか
- 保険金支払い条件(診断書の有無など)
たとえば、ある保険では「通院給付1日5,000円・最大30日」などの特約があり、合計で15万円を受け取れるケースもあります。
過去に受け取った給付金との関係
新たに保険に加入しなおす場合、過去の治療履歴が告知義務に該当することが多くなります。保険会社は過去の治療歴をもとに、加入を制限したり特定部位を免責とする場合があるため注意が必要です。
過去に30万円の給付を受けていたとしても、それが告知義務違反とみなされなければ、新たな契約からの給付は問題なく受け取れる可能性が高いです。
実際の声:不妊治療と複数保険を活用した例
30代女性Aさんは、2社の医療保険に加入。体外受精1回につき通院給付・手術給付をそれぞれ受け取り、1回の治療で合計25万円を受給。年間3回の治療を行い、合計75万円の保険金を受け取りました。
保険金のおかげで、実費支出はほぼゼロで治療に専念できたとのことです。
まとめ:安心して複数保険を活用するために
不妊治療における保険の活用は、精神的にも金銭的にも大きな支えとなります。
- 医療保険は定額給付型なので、複数の保険から給付可能
- 違法性はなく、契約上の権利として認められている
- 告知義務と加入条件をきちんと守ることが大切
保険の見直しや新規加入を検討している方は、保険の専門家(FP)に一度相談することで、最適なプランを選ぶことができます。
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