防衛省勤務の方、いわゆる自衛隊員が加入している共済保険は、手厚い面もありますが、カバー範囲に限界があるケースも少なくありません。とくに40代後半以降の年代では、民間保険の併用も視野に入れた見直しが重要になります。この記事では「がん保険・三大疾病保険・医療保険」の中でどれを優先すべきか、判断材料と実例を交えながらご紹介します。
自衛隊の共済保険のカバー内容とその限界
自衛隊員向けの保険（防衛省共済組合など）は、入院日数が一定以上でないと支給対象にならないことが多く、日帰り入院や短期治療には弱い傾向があります。
また、三大疾病の定義が民間よりも狭く、特定のガン治療（例：先進医療）に対応していないケースも見受けられます。医療の進歩と保険制度のズレが生じやすいのが実情です。
優先順位①：がん保険の必要性が高い理由
40代後半からは、がんの罹患率が徐々に上がりはじめる年代。特に治療の自由度が高いがん治療では、先進医療や自由診療の選択肢が重要になります。
民間のがん保険は、「がん診断一時金（100万円など）」や「先進医療特約」、「入院・通院保障」などが充実しており、治療の選択肢を広げてくれるという意味で極めて有効です。
例：重粒子線治療は1回あたり300万円近くかかることもありますが、先進医療特約付きのがん保険ならこれを全額カバーできます。
優先順位②：三大疾病保険のメリットと制限
三大疾病保険は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中に対応した保険で、就業不能や長期入院を前提とした給付金が魅力です。しかし、支給条件が厳しいプランも多く、「60日以上の労働不能状態」などハードルが高い点も。
自衛隊の保障ではカバーしにくい就業不能リスクに備える点では有用ですが、がん保険に比べると利用機会や現実性でやや劣る面もあります。
優先順位③：医療保険は必要か？
医療保険は入院日額給付が中心のため、健康保険と高額療養費制度、そして自衛隊の共済があれば「ダブり」になりやすい領域です。あえて民間で加入する場合は、日帰り入院や通院保障が手厚いプランを選ぶのが賢明です。
ただし、がんや心筋梗塞といった特定疾病に特化した保険より、費用対効果がやや薄いと感じる方も多いでしょう。
代替案：貯蓄・積立投資による自己防衛も選択肢
もし「保険料を抑えて将来に備えたい」という考えがある場合は、月数千円でもつみたてNISAやiDeCoなどでの資産形成を並行するのも有効です。
たとえば、毎月5,000円を20年間積み立てて年利3%で運用すれば、約165万円の備えになります。自由に使える資金として、病気以外の緊急時にも活用できます。
まとめ
防衛省勤務で共済に加入している場合でも、保障のギャップを埋める目的で民間保険を1つ加えるとすれば、がん保険の優先度が最も高いといえます。先進医療や治療選択の幅を確保するためにも有用です。
一方、医療保険や三大疾病保険も選び方次第では意味がありますが、「保障内容がかぶりやすい」「給付条件が厳しい」という側面も考慮し、自分のライフプランや不安に応じて選択するのが重要です。
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