切迫早産の長期入院で知っておきたい費用と高額療養費制度の活用法

妊娠32週で切迫早産により長期入院となると、出産前でも病院費用や差額ベッド代などがかさみ、不安な方も多いはずです。本記事では実際の費用目安と、高額療養費制度の利用方法・手続きの流れをわかりやすく解説します。

長期入院時にかかる主な費用

切迫早産の治療では、保険診療となるため入院基本料金・薬代などは3割負担です。通常、1日あたり約1万円～1.5万円程度が目安です。急性期や長期入院の場合は、数週間～数カ月単位となるケースもあります。

ただし差額ベッド代やテレビ代、日用品購入費は自己負担で、個室を選ぶと1日1万～2万円の追加がかかることがあります。

公的医療保険が適用される切迫早産入院では、高額療養費制度が利用できます。医療費の自己負担が一定額を超えた分が後から払い戻される制度です。

ただし対象となるのは保険診療分のみで、差額ベッド代や食事代は含まれません。

※詳細はご加入の保険組合や自治体サイトをご確認ください。

長期入院が予想される場合は、「限度額適用認定証」を事前申請し病院に提出すれば、窓口での支払いが限度額までに抑えられます。

急な入院になった場合は一旦全額支払い、後日申請書を提出して払い戻しを受けます。通常、振込までは約3ヵ月かかります。

切迫早産入院では「出産手当金」「傷病手当金」「出産育児一時金」等も活用できます（勤務先の健康保険加入者の場合）。

また、差額ベッド代や家族の交通費・生活費等は対象外で、月またぎ入院ではリセットされやすいため、月単位の費用管理も重要です。

帝王切開＋入院9日間で約65万円かかり、出産育児一時金50万円を先に使い、さらに高額療養費や保険給付を活用して実質自己負担を抑えたケースもあります。

切迫早産でも同様に制度を駆使すれば、経済負担をかなり軽減できます。

切迫早産の長期入院では、まずは保険診療分の費用について高額療養費制度の事前申請による支払い抑制を活用しましょう。差額ベッド代等の自己負担項目は理解し、必要に応じて家族の負担を減らせる準備が大切です。